乳幼児期の砂糖摂取を制限することが、成人後の心血管疾患リスクを大幅に減少させ、発症を遅らせる可能性があるとの大規模な研究結果が報告されました。
これは、受精から生後約2歳までの「最初の1000日間」という極めて重要な発達の時期が、生命全体の心臓血管健康を形作る可能性があることを示唆しています。
以下に研究の内容をまとめます。
参考記事）
・Less sugar as a baby, fewer heart attacks as an adult…（2026/02/24）
参考研究）
研究概要：砂糖配給制度という「自然実験」
今回の研究は、英国における戦後の砂糖配給制度を活用した「自然実験」として設計されたものです。
イギリスでは戦後から砂糖の配給制が解除された1953年9月にかけて、砂糖消費量は急激に増加しましたが、他の主要食品の消費量には大きな変化が見られませんでした。
この政策変更を利用して、「砂糖摂取が制限された時期に胎内または幼少期を過ごした人」と「砂糖制限後に生まれ砂糖摂取が増えた人」を比較したのが本研究です。
研究対象と方法
この研究は、英国の大規模疫学データベースであるUK Biobankに登録された63,433人を対象としています。
対象者は1951年10月から1956年3月の間に出生し、調査時点で心血管疾患の既往がない成人でした。
分析は以下のように行われました。
• 砂糖配給に曝露した時期によるグループ分け
• 胎内のみ
• 胎内＋生後1年まで
• 胎内＋生後1～2年まで
• 非曝露（砂糖配給後に出生）
• 追跡した主要アウトカム
• 心血管疾患（CVD）全般
• 心筋梗塞
• 心不全
• 心房細動
• 脳卒中
• 心血管死
• 調整因子
また、性別、年齢、民族、出生地、教育、生活習慣、遺伝的リスク、親の健康状態など幅広い因子を調整して詳細な統計分析を実施しました。
さらに、外部バリデーションとして英米の高齢者コホート（Health and Retirement Study: HRS、およびEnglish Longitudinal Study of Ageing: ELSA） が比較対象として利用され、砂糖配給がなかった集団との比較検証が行われました。
主要な結果：砂糖制限は心血管リスクを大幅に低下させる
最も重要な知見は、胎内期から生後約2歳まで砂糖配給の恩恵（つまり砂糖摂取の制限）を受けた人において、成人後の心血管疾患リスクが大きく低下していたことです。
具体的な数字は以下の通りです。
Exposure to sugar rationing in first 1000 days after conception and long term cardiovascular outcomes: natural experiment studyより
• 心血管疾患全体のリスク：20％低下（ハザード比 0.80）
• 心筋梗塞：25％低下（ハザード比 0.75）
• 心不全：26％低下（ハザード比 0.74）
• 心房細動：24％低下（ハザード比 0.76）
• 脳卒中：31％低下（ハザード比 0.69）
• 心血管死：27％低下（ハザード比 0.73）
また、これらの心疾患の発症年齢は、砂糖制限を受けなかった人より最大で約2.5年遅れていたことも報告されています。
つまり、砂糖制限は「病気になるリスクを下げるだけでなく、発症そのものを遅らせる」効果も示唆されました。
心臓機能の改善も示唆される
研究者らは、心臓MRI（心磁気共鳴画像）データの一部を解析した結果として、左心室拍出量指数や左心室駆出率がわずかに高い傾向も確認しました。
これらは心臓のポンプ機能に関わる指標で、数値の改善はわずかでありながら心臓機能が良好である可能性を示しています。
本研究では、糖尿病と高血圧の発症が心血管疾患リスク低下の約31％を媒介している可能性も示されました。
一方で、出生体重は寄与がわずか（約2％）に過ぎませんでした。
これは、砂糖制限が影響する心血管リスク低下は「出生体重以外の代謝的・生理学的な要因が主要な役割を果たしている」ことを示唆しています。
政策的・臨床的な意義と現代の推奨との関連
研究者らは、当時の砂糖配給量（成人で1日約40g未満、乳児は2歳未満では添加糖はなし）が、今の WHO や多くの公衆衛生ガイドラインが推奨する砂糖制限レベルと似ている点に注目しています。
現代の幼児栄養ガイドラインでも2歳未満の砂糖制限が推奨されており、本研究はその栄養政策の長期的影響を支持するエビデンスとなる可能性があります。
本研究は大規模サンプル、詳細な生活・遺伝情報、外部コホートとの比較といった強みがありますが、観察研究であるため因果関係を完全に証明するものではありません。
また、個人レベルの砂糖摂取量データがないため、配給政策を「砂糖摂取の指標」として用いた点は解釈に注意が必要です。
また、当時の食糧環境には砂糖以外の要素の変化もあり得るため、砂糖に限定して心血管リスク低下の全てを語ることには限界があります。
この点も研究者自身が慎重に述べています。
まとめ
・乳幼児期（受精から約2歳まで）の砂糖制限は、成人後の心血管疾患リスクを20～30％以上低下させる可能性が示された
・心疾患の発症年齢も最大約2.5年遅れ、心機能にもわずかな改善傾向が観察された
・糖尿病および高血圧のリスク低下が一部媒介要因であり、出生体重よりも代謝的な影響が大きいことが示唆された
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