新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による学校閉鎖が長期化する中で悪化していた子どものメンタルヘルスは、対面授業の再開とともに大きく改善していたことが明らかになりました。
とくに不安症、うつ病、注意欠如・多動症（ADHD）の診断が有意に減少し、女子で最も顕著な改善がみられたと報告されています。
さらに、メンタルヘルス関連の医療費も再開後に明確に減少しました。
本研究は、アメリカのハーバードT.H.チャン公衆衛生大学院を中心とする研究チームによって実施されたものです。
主任研究者は社会疫学および公共政策を専門とするRita Hamad氏であり、彼女は「対面での学校教育は子どもの幸福において極めて重要な役割を果たしていることを示す強固な証拠である」と述べています。
本研究は、パンデミック期の学校閉鎖が子どもの精神的健康に与えた影響を検証した、これまでで最大規模かつ包括的な分析の一つとされています。
以下に研究の内容をまとめます。
参考研究）
・Kids’ anxiety and depression dropped fast after COVID school reopenings（2025/11/13）
参考研究）
・Effect of School Reopenings on Children’s Mental Health During COVID-19: Quasi-experimental Evidence from California（2025/11/05）
パンデミック期に悪化した子どものメンタルヘルス
COVID-19の流行以降、多くの研究が子どもや若者の精神的健康状態の悪化を報告してきました。
学校閉鎖や外出制限により、友人との交流機会が減少し、生活リズムが乱れ、スクリーンタイムが増加し、家庭内ストレスが高まったことなどが、その背景として指摘されてきました。
しかし、これまでの研究の多くは小規模調査や自己申告データに基づくものであり、客観的な診療データを用いた大規模分析は限られていました。
そこで本研究では、2020年3月から2021年6月までの期間における5歳から18歳までの185,735人の子どもを対象とし、医療保険請求データを用いて精神疾患の診断および関連医療費を分析しました。
対象地域はカリフォルニア州の24郡および224学区に及びます。
カリフォルニア州はアメリカ国内でも学校閉鎖期間が長かった州の一つであり、学区ごとに再開時期が異なっていたため、自然実験のような比較が可能となりました。
データはHealthcare Integrated Research Databaseに含まれる商業保険加入者の個人レベルの請求情報と、カリフォルニア州教育局の学校行政データを組み合わせたものです。
診断率はパンデミック中に上昇、その後再開で大幅減少
研究全体としては、パンデミック期間中に子どものメンタルヘルス診断率は2.8％から3.5％へと上昇しました。
これは、社会的孤立や生活環境の変化が精神的負担を高めた可能性を示唆しています。
しかしながら、対面授業に復帰した子どもは、学校が閉鎖されたままだった子どもと比べて、新たに精神疾患と診断される可能性が大幅に低下していました。
具体的には、学校再開から9か月後には、精神疾患の診断リスクが再開前と比べて43％減少していたと報告されています。
この減少は以下の疾患群に共通してみられました。
• 不安症
• うつ病
• 注意欠如・多動症（ADHD）
この結果は、対面での学校環境が子どもの心理的安定に強く寄与している可能性を示しています。
医療費も明確に減少
診断件数の減少は、医療費にも反映されました。
学校再開から9か月後には、
• 精神疾患関連の非薬物医療費が11％減少
• 精神科薬物への支出が8％減少
• ADHD特異的薬剤への支出が5％減少
という結果が示されています。
これは、単に診断が減っただけでなく、実際に治療や薬物使用の必要性が低下した可能性を示唆しています。
ただし、医療利用が減少した理由が症状改善によるものなのか、あるいは受診行動の変化によるものなのかについては、データのみからは完全には判別できない点には注意が必要です。
女子でより大きな改善
本研究の重要な発見の一つは、女子において改善効果がより顕著であったという点です。
パンデミック期には、特に思春期の女子における不安や抑うつ症状の増加が国際的にも問題視されていました。
本研究の結果は、対面での学校環境が女子にとって特に重要な社会的・情緒的支援基盤である可能性を示しています。
ただし、なぜ女子の方が大きな恩恵を受けたのかについては、本研究では明確な因果メカニズムまでは特定されていません。
この点は今後の研究課題とされています。
なぜ学校閉鎖がメンタルヘルスを悪化させたのか
研究チームは、学校閉鎖による影響として、以下の要因を挙げています。
• 友人との直接的な社会的交流の減少
• 睡眠リズムの乱れ
• スクリーンタイムの増加
• 食生活の質の低下
• 学業上の困難
• 経済的不安や家庭内ストレスの増加
• 学校内カウンセリングなどの支援サービスへのアクセス低下
学校は単なる学習の場ではなく、社会的つながり、情緒的支援、構造化された日課、専門的支援へのアクセスを提供する重要な拠点であることが、本研究によって改めて示唆されました。
Rita Hamad氏は、「今後の公衆衛生上の緊急事態を考える際には、安全な学校再開を優先し、感染対策だけでなく子どもの精神的健康も政策判断に含める必要がある」と述べています。
研究の限界
また、本研究にはいくつかの制約があります。
第一に、対象は商業保険に加入している比較的高所得層の家庭の子どもが中心であり、医療アクセスが比較的良好な集団でした。
そのため、社会的に不利な立場にある子どもへの影響は十分に反映されていない可能性があります。
第二に、本研究は観察研究であるため、学校再開と診断減少との間に強い関連は示されたものの、完全な因果関係を断定することはできません。
他の社会的要因が同時に影響していた可能性も否定できません。
したがって、「学校再開のみが改善の原因である」と断定することには慎重であるべきです。
ただし、広範なデータと自然実験的条件を用いた点から、信頼性は比較的高いと考えられます。
今後への示唆
本研究は、パンデミックという未曾有の危機において、教育政策が子どもの精神的健康に直結することを実証的に示しました。
今後同様の公衆衛生危機が発生した場合には、感染対策と並行して、子どもの社会的・情緒的ニーズを重視する政策設計が求められます。
まとめ
・学校再開後、子どもの不安症・うつ病・ADHDの診断率は最大43％減少し、医療費も有意に低下した
・女子において特に大きな改善がみられ、対面授業の社会的役割の重要性が示唆された
・ただし、対象が比較的高所得層に限られている点や観察研究である点から、因果関係の断定には慎重な解釈が必要
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