科学

【研究】画面を通した刺激が子どもに及ぼす影響(ミシガン大学、他)

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子どもを育てる上では、テレビの画面やタブレットで知育になる動画やアニメなどを流す“スクリーンタイム”は、家事に追われる親の負担の軽減に大きく貢献してくれます。

 

スクリーンタイムは適度に触れさせる分には子どもの脳育に効果的かもしれません。

 

一方、身体的な活動や豊かな想像力を奪うことになるということも指摘されいます。

 

今回は、そんなスクリーンタイムが与える子どもへの影響についての研究紹介です。

 

 

参考記事)

Screen Time Could Have a Surprising Effect on Our Children’s Ability to Process Sensations(2024/01/22)

 

参考研究)

Early-Life Digital Media Experiences and Development of Atypical Sensory Processing(2024/01/08)

Longitudinal Associations Between Use of Mobile Devices for Calming and Emotional Reactivity and Executive Functioning in Children Aged 3 to 5 Years(2022/12/12)

 

 

スクリーンタイムが及ぼす子への影響

2022年にミシガン大学によって行われた研究によると、過度なスクリーンタイムは子どもたちの身体活動や想像力豊かな遊びから遠ざけ、感情のコントロールといった重要なスキルの発達を妨げる可能性が示唆されています。

 

続く2024年にドレクセル大学よって行われた研究では、幼児のスクリーンタイムは、未だ知られていないリスクについて言及されています。

 

2歳より前にテレビやそのスクリーンを通してビデオを見るのに多くの時間を費やした子どもたちは、3歳前に落ち着きのない(定まらない)行動をとる可能性が高かった」と研究の著者は報告しています。

 

また、そういった行動は、1日あたりのスクリーン時間が長くなるとともに増加するような結果が見られました。

 

行動には、「感覚探求(子どもがより強い感覚刺激を求める)」、「感覚回避(強い感覚を嫌う)」、および「感覚鈍麻(刺激に対する感度が低い、または遅い)」といったものが対象となります。

 

(参考:感覚過敏、感覚回避、感覚鈍麻、感覚探求。感覚の偏り4つのパターンを解説ーーマンガで学ぶ感覚過敏【専門家監修】

 

このような行動は子どもの感覚処理スキルを刺激し、成長において適切な反応の獲得に繋がります。

 

この研究では、子どもの健康と発達に対する環境の影響を調査するための大規模研究である米国国立小児研究のデータを使用しました。

 

データには12歳、18歳、24ヶ月の赤ちゃんや幼児たちがスクリーンを利用した時間に関するデータが含まれており、その子の両親や保護者対し、子どもの感覚処理スキルに関するアンケートによって聞き取りを行いました。

  

このアンケートに基づき、子どもの感度の高低や、刺激を求めるパターンなど感覚に関連した行動を評価しました。

 

回答は、2011〜2014年の間に記録された1471人の子どもが対象となりました。

 

 

保護者に対するアンケートでは、生後12ヶ月、18ヶ月、24ヶ月のタイミングで「あなたの子どもはテレビやDVDを見ますか?」と質問があり、見たと回答した対象者は、「過去30日間、平均してあなたの子どもは1日に何時間テレビやDVDを見ましたか?」というアンケートに答えました。

 

12ヶ月の子どものアンケート結果では、生後1年にスクリーンタイムを経験した場合、全くない子とは対照的に、33ヶ月時点での感覚鈍麻になる可能性が105%高かったことが示されました。

 

18ヶ月の子どものアンケート結果では、1日あたりのスクリーンタイムが長いほど、33ヶ月までに感覚回避と感覚鈍麻に関連する行動を示す可能性が23%高いことが示されました。

 

2歳児時点でのアンケート結果では、毎日のスクリーンタイムが増えるにつれ、翌年以内に感覚探求、感覚過敏、感覚回避それぞれが高くなる可能性が20%増えることが分かりました。

 

年齢、健康歴、保護者による教育、遊びや歩行の頻度などと同様に、スクリーンタイムも発達における重要な指標とすることができると研究者は言いますが、因果関係を判断するにはさらに多くの研究が必要だとも述べています。

 

また、スクリーンタイムと感覚処理行動に関連し、睡眠障害、言語遅延、行動問題、自閉症スペクトラム障害など、小さな子どもの健康上のリスク分析にも応用できる可能性があるとも伝えています。

 

ドレクセル大学の眼科医カレン・ヘフラー氏は、「これらの関連性は、感覚処理能力の変化に関連し、注意欠陥多動性障害自閉症に大きな影響を与える可能性がある」と述べています。

 

多くの専門家はすでに、ライブビデオチャットなどの例外を除っき、2歳になるまでは画面による刺激を避け、2歳から5歳までは1日あたり約1時間に制限することを提案しています。

 

この研究はJAMA Networkにて詳細を確認することができます。

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